【日経平均バブル】最高値更新を世界の富裕層はどう見ている？(後編)

こんにちは、ケン藤田です。

2024年2月22日に、
日経平均株価がバブル期最高値を超え、

3月1日(金)には39910円82銭をつけ、
40000円も週明けには超えることが見えてきました。

前回のブログでは

この「日経平均バブル」とも言える状態を、
世界の富裕層はどう見ているのか？

というテーマについて解説してきました。

今回は
「このバブルに踊らされずに付き合うにはどうすれば良いのか？」
というテーマについてお話ししていきます。

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40,000円到達間近！日経平均バブルに
踊らされずに付き合うにはどうすれば良いのか？
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「踊らされずに」と書きましたが、
一つ押さえておきたいポイントは、

長期トレンドはデフレからインフレに変わった
（失われた30年からの脱却）
という点です。

そこに来ての今回の最高値更新は、
国内の投資家にとっては分かりやすい
トレンド転換なのではないでしょうか。

このトレンド転換を念頭においた上で、
株高時代とどう付き合えば良いのか？
という点に関して解説していきます。

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　①資産の長期保有
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インフレや株高・不動産高が続いていますが、

実質賃金はマイナスが続き、
1990年以降で最低水準の状態です。

※実質賃金＝名目賃金 / 物価の上昇率と、
インフレを加味した実質の賃金。

つまり、
普通に働いていても生活水準は下がり続けるということです。

その一方で、
資産持ちはインフレによって資産価値が伸びる
そんな時代があと数年は続きそうな気配が濃厚です。

この格差拡大は世界中で起きていますが、
特にアメリカなどの先進国が最も顕著です。

頻繁に売り買いをして利益を取りに行くよりも、
長期保有する価値のある投資をし続けた人が勝ちます。

一方で暴落のリスクなどにも備えるための
資産の保有（投資先選び）のスタンスに関しては、
過去に書いたこちらのブログ記事が参考になりますので、
ぜひご覧ください。
↓
https://j-i-s.info/?p=38632

今は株や投資信託・ETFなら、
月1,000円からでも始められますので、
「お金がないから投資できない」
という言い訳は通用しないです。

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　②労働資産としての
　自分の資産価値・利回りを上げる
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前項で実質賃金は下がり続けているので、
普通に働いていたら生活はどんどん苦しくなっていく

という話をしましたが、

業界や国を変えれば、高い価値がつくものもあります。

よく聞く話では、
NYやドバイでお寿司屋さんが年収数千万円になるとか、

最近でいえば、
熊本にできた外資の半導体工場の求人が、
同じ地方の企業の給与の1.3〜2倍近くになるなど。

今のスキルのままでも収入が高くなる道もあるかもしれません。

もしくは王道パターンですが、
自分の収入を上げるためにスキルを磨く・習得する。

その際には、
・今よりも時給が高くなるスキルか？
・複数の手段を比べて本当に最適解か？
・初期投資（時間やお金）の回収スピードは？
・5年10年と続けることができそうな仕事内容か？

という点などを確認してみると良いでしょう。

収入を上げるほどに投資原資も増えるので、
自分の労働資産としての価値を上げることは大きなテーマです。

①②を通じてお伝えしたいのは、

踊らされず、浮き足立たず、
堅実な行動をしていく人こそが、
5年後、最も多くの資産を作れるという事実です。

これは私が1000人以上の資産形成をウォッチしてきた
ことから確信している経験則です。

ぜひ読者のみなさんには、
ニュースに踊らされずに着実な行動を進めて、
資産を構築していってほしいです。

そのためのヒントは
今後もこのブログを通じてお伝えしていきます。

今回の記事も、あなたの資産形成のヒントになれば幸いです。

世界の経済的成功者たちから教わり身につけた資産構築の常識を
今後も発信しますので、これからもどうぞよろしくお願いいたします。

それでは、また。

ケン藤田

ケン 藤田

投資・資産運用歴18年以上、海外投資歴12年以上、世の中に存在するほぼ全ての投資商品への投資経験を持つ資産運用・海外投資のプロフェッショナル。

ヨーロッパを中心とした金融先進国での金融専門家や富裕層たちとの交流で学んだ、富裕層だけが知る「お金のとある共通点」をベースに独自の投資法を構築。

資産運用アドバイザーとして、これまで述べ1000名以上への資産運用アドバイスを行い（累計アドバイス額120億円以上）、そのうち95%以上の方の資産増大を実現。

現在は、年商5〜25億円規模の複数企業のCFO（最高財務責任者）として活動するかたわら、自身も5億円規模の資産を年利10〜15%以上のリターンで運用する現役投資家としての顔も持つ。

日経新聞出版社より2冊のマネー系書籍の監修実績がある（累計発行部数5万冊）。