From:奥村尚
東京のオフィスより、、、
おはようございます。
今年に入っても、株価は好調な流れを維持していますね。
あまりに調子が良くてむしろ危うさを感じる方も多い事でしょう。
ただ漠然と不安を感じていても
対処はできません。
では、この危うさをどのように考えていくか
説明していきます。
NK225いわゆる日経平均を、
トピックスで割り算したものをNT倍率と呼びます。
2013年の頃は12倍前後でした。
その後、次第にNT倍率が上がってきています。
NT倍率が上がるという事は、
分母のトピックスに対して分子のNK225が
割高になっている事を示します。
昨年7月に入り、NT倍率は12.5倍をピークに急落、
9月に入り12倍程度まで下がりましたが、
その後再び上昇し、
12月に12.7倍まで急上昇しました。
この時は日経平均の歴史的な、
猛烈な上昇を伴っています。
12月中旬には落ち着いて、
12.5倍程度まで下がりました。
この12.5倍という値が、
2015年から2017年の間のピークの目安です。
そして、今年に入り、再び上昇しています。
昨日は前場の時点で12.65を超えました。
急上昇といってよいでしょう。
日本の状況は、年末と変わりません。
海外の市場も、日本が休んでいる間に上昇しましたが、
NYダウはわずか0.34%、
ナスダックは上がりましたが1.6%です。
それに対し、大発会の上昇は3.3%。
日本も海外も変わらないのなら、
日本が休んでいたからといって
急な上昇をする必要はありません。
日本だけ急に上がる背景には、
何かがあると考えるべきでしょう。
それでなくても、減税を起因として上昇した米国と違い、
むしろ日本は、今年の消費税増税が決定的なわけですから、
状況が異なります。
今年になってからの上昇は、
おそらく短期筋(特に海外)の買いがもたらした
短期的な日経平均の上昇でしょう。
これはつまり、売りも短期で入るために、
下落も発生しやすい状況、ということです。
2月になると、第三四半期決算の発表が始まります。
その時には、正常な価格付けに戻してくるものと思いますが、
今の上昇は危うさがある、とみています。
それでは、また次週。
奥村尚
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・ジャパンインベストメントスクール講師
・マーケット アナリスト
・マーケットの魔術師
20兆円もの運用資産をもつ米国大手ヘッジファンド株式投資部門スーパーバイザー、自身も日本でヘッジファンドを主宰。日本証券アナリスト協会会員。
1987年、都立大学大学院工学研究科修了(テーマは人工知能)。日興証券入社。投資工学研究所にて、数々の数理モデル開発に携わる。スタンフォード大学教授ウィリアム・F・シャープ博士(1990年ノーベル経済学賞)と投資モデル共同開発、東証株価のネット配信(世界初)なども手掛ける。
2000年 東証マザーズ上場第一号のインターネット総研で金融事業を統括。
2002年 イスラエル天才科学者とベンチャー企業設立、人工知能技術を商用化し空港に導入。
2004年以降は、金融業界とIoT業界の交点で活躍。最先端の人工知能とアナリストの相場適応力を融合させた投資モデルMRAを完成し、内外の機関投資家に提供する。この投資手法は、最低25%/年以上の収益を「MRAを使う誰にでも」もらたしている(一度も元本割れなし)。
2015年 個人投資家へMRA情報提供開始、さらに投資塾を通してお金の知識を広め、ゆたかな生活の創造に貢献している。
趣味は、オーディオの機械いじり。ワインやウィスキーをたしなむこと。スポーツも好きでスキー、スケートは自称特級(そんなものはない)、エアロビック競技を10年ほどやっている(NAC マスター男子シングル 9連覇中、2014-2016日本選手権千葉県代表)。ただし、「かなずち」であり、球技も苦手である。
消費税増税は2019年です。今年ではありません。
また日本株は売られすぎると急速に戻す傾向を繰り返しています。
PERが低すぎる過小評価が見直されています。
また日本の製造業の為替離れ、利益率を高めていることも事実です。
マーケットを日本国のみならず、海外に向いている内需も日経をけん引しています。
現在のPERは15倍ほど、歴史的に見ても低い水準です。
変化している世界と日本の現状を分析するには、おっしゃっている指標は全く価値がなく
説得力がないと思います。
自分の予想としては大幅な上昇後に短い調整、その後大幅高で短期間(半年以内)で25,000円に到達すると見ています。