From：奥村尚
東京のオフィスより、、、

おはようございます。

商品取引というものがあります。

商品はcommodityといいますが、
原油をはじめ、金(gold)、銅、
アルミ、レアメタルなどの金属。

麦、大豆、トウモロコシなどの穀物。
鶏卵やエビなどの農産物まで
多種多様なものが取り扱われています。

商品取引の存在は知られていると思いますが、
実際に取引をしている方は少ないと思います。

日本に一応市場はあるのですが、
ほとんど知られていません。

日本市場では取引量が少なく
大手商社が参加する価値がない事、
円建てなので取引しづらいことが原因でしょう。

商品の中でも原油は経済や株価、
そして金利とも関係が深く、
今回スポットをあててみようと思います。

原油はニューヨークマーカンタイル
取引所(NYMEX)のWTI原油、
ロンドンICEの北海ブレント原油が
価格の代表として日々ニュースされます。

特に米国のWTIは、取引量が多く世界の代表です。

単位はバーレルで1バーレル=約160リットル、
酒樽ひとつ分の量になっています。

しかし、歴史や国が違うと酒樽も違ってきますよね。

そんな酒樽をつかった単位なので
バーレルは英米で少し値が異なります。

原油のバーレルと一般液体のバーレルの量も
異なっていて複雑なのですが、
ひとまずWTIでは約160リットルとされています。

この基準で、
5月は3年半ぶりに70ドルを突破しました。

原油価格の高騰は
経済、産業へ正の相関、あるいは負の相関となる
連動性が発見できます。

一般的な正の相関例として、
需要サイドに大変重要な
鉱工業生産は原油と連動します。

何かを生産するのに原油を消費するので、
需給が相関するのは割とわかりやすい動きですね。

何かを生産するという事は、
需要があるということですから、
景気が良いことを意味します。

つまり、景気上昇期には原油価格も上昇します。

これがインフレへと繋がりますが、
原油高が及ぼす世界経済への悪影響
(負の相関)も当然あり、株価にも反映します。

次回はこの続きから、
原油と株価の関係を
もう少し詳しくお話ししようと思います。

お楽しみに。

奥村尚

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From：奥村尚
東京のオフィスより、、、

おはようございます。

先週は金利と債券について
それぞれお話ししましたので、

今回はそれらの関係性について
お伝えしたいと思います。

さて、日本では
「日本相互証券」という会社が
銀行や証券会社同士の取引を売買仲介しています。

日本相互証券は
債券価格をロイターに提供しており、

財務省もその取引データをもとに
国債の金利を半年複利に直して計算し、
HPで公表しています。

ちなみに業界では相互証券のことを
ブローカーのブローカー、
すなわち「BB」と呼んでいます。

今後お話しをする中で
BBという言葉が出てきたときは
相互証券のことだと思ってください。

金利が変動する仕組みとして、
債権価格が下がると金利は上昇し、
債券価格が上がると金利は下がります。

いまの米国では債券価格が下落し、
金利が上昇している状況です。

この仕組みは先週もお話しした通り、
ある債券を99万円で買うと1.01%の金利である場合、
この債券が99万円から98万円に値下がると、

2/98=2.04%に金利が上がることからも
理解できると思います。

さらに先週の続きになりますが、
金利で最もよく使われる期間は
短期金利と長期金利です。

この金利の期間は、債券の残存期間と一致しています。

本来の標準的な先進国の世界ではインフレがあるので、
その分を見越して、
長期金利は短期金利より大きくなります。

これを純イールドと呼びます。
イールド(yield)とは、
債券用語で利回りのことです。

横軸に債券の残存期間に応じて
1か月、1年、10年、30年..とメモリをとり、

縦軸に金利をとると、
右上がりになりますね。
これをイールドカーブと呼びます。

少し難しくなってきたので、
このへんにしておきましょう。

いずれにしても、
金利がもたらす原理を知っておくと
非常に便利です。

金利が動くと為替が動きます。
商品価格が動き、
株式市場も動きます。

我々は相場に対峙するのですから、
相場はどのような時に、
どういう方向に動くのか、

その理由や原理とともに
抑えておきたいものです。

次回以降は、相場を読むのに役立つ
金利に連動する動きについて
述べてゆきたいと思います。

おたのしみに。

奥村尚

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From：奥村尚
東京のオフィスより、、、

おはようございます。

本日は金融の基礎である、
お金の貸し借りについてお話します。

重要となる項目は以下3点です。
・金利
・お金を借りる期間
・借り手と貸し手

まずは金利について簡単にお話しします。

そもそも金利とは、
銀行からお金を借りたときの利息金額を
元金に対する割合で表したもので、
年率換算レートによって示されます。

例えば、金利1%で
100万円を銀行から借りたとします。

この場合の利息は
年間1%=1/100、つまり、
100万円の1/100である1万円です。

次にお金を借りる期間を考えます。
1年借りるのか、
6年借りるのか、
30年借りるのか、などです。

このようなお金の貸し借りの期間について、
金融業界では、
2年までを短期、
数年(厳密ではないですが5年まで)を中期、
5年-10年までを長期、
10年を超えると超長期、と呼び、

短期はさらに、
1日をオーバーナイト、
1日単位で設定されるn日期間をトムネ、と呼びます。

お金の貸し借りとは、
貸し手となる資金を持っている人または組織で投資を行う投資者、
借り手となる資金を調達したい需要者で成り立ちますが、

個人であればお金は銀行から借りる、
または貸す(=預ける)ことが多い一方で、

経済の世界ではお金を借りたい組織
(国、地方自治体、事業法人、金融法人)が、
組織として債券を発行します。

債券とは、
お金を必要とする組織が発行する、
あらかじめ利率や完済する日=満期日が
決めてある一種の証券です。

国が発行する場合は国債、
民間企業が発行する場合は
社債などと呼びます。

なかでも、最も一般的な債券は
割引債と呼ばれるものです。

これは満期日(たとえば1年後)に
100万円を返す(償還といいます)として、
それを100万円より割り引いて
99万円で売る、といった仕組みをとります。

このケースでは、
投資家側は99万円で購入し、
1万円の利益があるので、
リターンは1/99=0.0101=1.01%/年になります。

経済の世界では、
債券を投資家に売り、債券市場の中で
お金を貸し借りするというのが一般的です。

この債券を購入した投資家は満期日まで待つほか、
買った債券をまた債券市場で売買することができます。

債券市場という言葉が出てきましたが、

これは、株式市場でいう東京証券取引所(東証)のような、
１か所の取引所を用いて集中して売買される仕組みが
採用されていません。

株式は1998年12月まで、
取引所集中義務が規定されていて
東証へ注文を流して取引を集中させ、

勝手なところで好きな価格をつけることを
禁じていた経緯がありました。
(今は夜間や私設取引もさかんで自由化されています)

しかし、債券に関しては、
もともとプロ投資家のみが取り扱う商品なので、
そうした規制がなかったのです。

つまり、債券市場は、
機関投資家同士が相対(OTC,over the counterといいます)
で取引する事が多く、

そうした取引全般を指し、
金利は債券市場で債券の取引を通して形成されます。

さて、本日はお金の貸し借り、
債券市場の成り立ちについてお話させて頂きましたが
いかがでしたでしょうか？

相場を読むのに役に立ちますので、
基礎的な部分からお話しさせて頂きました。

次回は債券と金利の関係、
相場への影響についてお話します。

どうぞご期待ください。

奥村尚

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From:奥村尚
東京のオフィスより、、、

おはようございます。

本日はヘッジファンドについてのお話です。

ヘッジファンド(hedge fund)という言葉があります。
米国に多く存在し、あの手この手で市場を混乱させて一儲けする、
輩ものの集団のような、なんだか得体のしれないイメージがあります。

でも、実態は大半の人がよく知らないまま、
イメージだけがぼんやりあると思います。

表に出る機会が少ないですからね。
今回はこのヴェールを少し剥いで、
多少なりとも顕にしてみようと思います。

ヘッジファンドは、ファンドのひとつです。
簡単にいうと投資信託です。
普通に日本にある投資信託と同じもの、と解釈して差し支えありません。

ヘッジとは「リスクヘッジ」のことですが、
リスクヘッジは、リスクを軽減するための保険を掛けることですね。
実際はリスクを大きくとることでリターンを得る事を目的とするため、
名は体を表していません。

ヘッジファンドが普通の投資信託と異なる最大の要素は、
公募(Public offering)であるか私募(Private placement)であるか、です。

公募は募集人数に制限がありません。
ですから一般メディアにPRし、薄く広く投資を募ります。

一口単位の投資で最低投資額も数千円、数万円から募集を受けます。
野村投信とかフィデリティなどの大手はよく聞く運用会社です。

私募は参加人数に制限があります。
法律で募集人数に制限があるのです。
(ひとつのファンドにつき米国では99人です)

この人数制限の範囲で極力たくさん資金を集める必要があるので、
一人当たりの投資金額も巨額であり、
投資家の参加条件も大きな違いがあります。

一般的には最低投資額も100万ドルです。
現金で100万ドルを投資できる人ですね。
最低金額の人はほとんどいません。

当然に一般メディアでは募集を行いません。
募集は縁故にほぼ限定されます。(金持ちの友達は金持ちだ
式の拡大縁故で募集をかけます…時々大物も参加しています。
元大統領とか)。

次に、どの投資信託もファンドマネジャが資金運用しますが、
運用には資金募集費用、リサーチ費用、運用費用、管理費用がかかります。

こうしたコストは公募であろうが私募であろうが同じなのですが、
運用方針が違います。

公募の投資信託は、例えばESG(環境、社会、ガバナンス)をテーマとして
募集したお金は、そのテーマのみに絞って投資します。
実際には多少違うとしても、少なくとも建前としてはそうなっています。

私募ではこの建前はありません。

儲かる事をしてさえいれば別に環境に悪かろうが、
社会性が低かろうが、株ではなく商品先物であろうが、
なんにでも投資します。
つまり、運用の自由度も普通の投資信託とは異なるでしょう。

ファンドの運営コストの取り方もかなり異なります。

公募投資信託は儲けても儲けなくても管理報酬をとります。
ファンドマネジャの運用コストはその中に組み込まれています。

ヘッジファンドは、
運用はプロ中のプロが行うので管理費用も高いのですが、
さらに成功報酬の費用が別にチャージされます。
実現リターンに対し20%をヘッジファンドがとるのが一般です。

米国ではヘッジファンドをプライベートエクィティといいます。
ヘッジファンドよりもこちらの方が名が体を表していて、
わかりやすい表現ですね。

まだまだいろいろな話は残っていますが、
このあたりで(まずは)終わりとしておきます。

では、また次回をお楽しみに。

【追補】ヘッジについて。
たとえば新興国の証券に投資する時、
その証券は確かに上がるかもしれないがそれ以上に現地通貨が下落し、
トータルでは損することが良くあります。

こうした場合、通貨の下落分を見込み
あらかじめその通貨を売っておくことで、
通貨が下落しても損しない(この場合はむしろ得をする)ことになりますね。
ここまでは普通のヘッジです。

これをさらに推し進めると証券とは関係なく、
通貨だけを投機的に大量に売る、
ということで巨額の利益を得る事もできます。

100億ドルの英ポンドを売り、
一晩で9.6%もの巨額の利益を得たジョージソロスの
‘イングランド銀行を負かした男’の伝説はあまりに有名です。

投資金額が大きく現実味に欠けますが、
このような投資のやり方がある、という知識は押さえておきたいですね。

それでは。

奥村尚

PS.
これまで金融、相場についての解説、投資の知識を
限られた方にのみお伝えしていましたが、

広く一般の方にも正しい投資の知識に触れて頂き、
ご自身の投資活動をより良くして頂きたいと思いました。

この度新しい取り組みとして、
WEB番組として情報の発信をします。

投資に対し今まで誰かに聞くことが出来ず、
疑問に思っていたことを質問頂けるコーナーもありますので
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From:奥村尚
東京のオフィスより、、、

おはようございます。

4月中旬からGW明けまで3週間ほどエーゲ海諸島に出張していました。

国としてはトルコ、もしくはギリシア
(エーゲ海に2500ある島の大半はギリシアが領有しています)になるのですが、
トルコの滞在は初めてだったので、驚いたことがあります。

イスラム教国ですから共通のお約束。

お酒は出ないレストランがあるとか、
豚は食べないのでハムやソーセージは期待できないとか。

そういったことは当然の事として
受け入れる程度の知識は持ち合わせてはいたんですが、、、
なんと、日本語を話せる方が結構いるのです。

イタリアに行くと、今でも’ナカタ、ナカムーラ’など
昔活躍した日本人サッカー選手の名前を言って
日本人を誘う単語を話す客引きがいますが、そんなレベルではないんです。

(個人的には、’ナガトーモ’、などと言われて客引きされる
ことを期待したのですが、皆無でした。)

流暢に日本語を話すんです。それも上手に。
地方都市に行っても、割と話せる方が多いのです。
これには驚きました。

あまりに上手なので聞いてみると、
‘青山で仕事をしていた’とか、
‘３か月ほど勉強しに大阪に滞在していた’とか。

なんでもトルコ語は、
日本語に似ていて覚えやすいそうです。

皆、例外なく親日家でした。
こんな遠い国で日本に親しみを持った人たちがいる。
大変嬉しい限りです。

この国はアジア大陸とヨーロッパ大陸の両方を領有しています。
丁度アジアとヨーロッパの境目がイスタンブールの真ん中、
ボスポラス海峡で仕切られています。

海峡といっても、対岸は近いので見た目は川のイメージです。
ニューヨークのハドソン川のような感じ、
もしくは東京の隅田川のような感じでしょうか。

さて、トルコは投資の世界では、
エマージング市場の範疇に入ります。

成熟していない、成長の初期にいる国や地域の総称ですが、
いわゆる新興国でトルコ以外だと、メキシコ、ブラジル、
アルゼンチンなどの中南米、インド、東欧、中国、ロシアなどです。

今年に入り、そうした国々の中でも資源輸入国が今ピンチです。
世界通貨の中心はドルですが、そのドルは金利が上昇したため、
ドル高になっています。

つまり、自国通貨安です。

トルコリラの下落は１年で17%に達し、
過去最安値を更新中です。

アルゼンチンに至っては、
自国の金利を引き上げて通貨防衛に必死ですが、
今年になって4か月で15%ペソが下落しました。

政策金利を実に年率40%に引き上げても、です。
4%ではありません。年率40%です。
(ちなみに日本の政策金利はマイナスです。）

通貨が下落すると、日本で例えるとドルに対し
円安ということになりますが、
輸入物価が上がります。

インドなど原油を純輸入する国は、
経常収支が悪化するので財政が苦しくなり、
それが原因でさらに通貨安になる悪循環に陥るでしょう。

ちなみにトルコは産油国ですが財政赤字が大きく、
大統領が選挙の日程を自分に都合よく変更し
強権を維持する見通しになっていることなどはマイナス材料で、
国際資金が逃げている状況です。

エマージング市場に投資しようと考える時には、
こうした流れを読むことが大事でしょう。

では、また次回。

奥村尚

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相場を動かす存在、
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From:奥村尚
エーゲ海クルーズの船上より、、、

皆さんおはようございます。
只今海外でのヒアリングの帰りに
エーゲ海でのクルーズを楽しんでいます。

日本も5月は大型連休
ゴールデンウィーク中ですが、
「5月」と言えば相場にはある格言があります。

「セルインメイ」

日本において、この言葉は
5月は株が下がる
(だから５月は買うな、売っておけ)という意味で
よく使われます。

ところで、そんな言い伝えは、
いつごろから始まったのでしょうか？

なにより、
その言い伝えは本当でしょうか？

まず、セルインメイという
言い伝えの意味についてお伝えします。

Sell in May, and go away ; don’t come back until St Leger day.
五月に売っておけ。そして、(St.Leger day)がある9月の第二土曜まで戻るな

これがフルセンテンスです。
（ちなみに、St. Legerとは、
Leger Stakesという英国のクラシック三冠競馬です）

ウォール街では古くから伝わる格言ですが、
これが日本に入ってきたのは
案外、最近のことです。

米国で昔から存在した言い伝えが、
なぜ今になって伝わるようになったのでしょうか？
　
これには米国でなぜ Sell in Mayという
言い伝えがあったのかということが
関わってくるので確認しておきましょう。

米国ではヘッジファンドの存在が
大きいものになっています。

ファンドである限り、解約があるので、
成績不振ファンドからは資金が逃げていきます。

その解約の機会が4月から5月にかけてある
(と言い伝えられている)ことから、
売られる→下げるとされています。
(この真偽に関しては、いずれ述べたいと思います)

日本にこうした言い伝えが入ってきたのは、
2010年前後でした。8年前ですね。
それ以前には、そんな言い伝えは
広まっていなかったのです。

2010年といえば、
2009年に民主党政権になって
初めて年を超えた時です。

新政権期待で4月まで上がった相場でしたが
5月に急落したのですね。

2011年は大震災で低迷、
2012年は政権末期で低迷した相場でした。

さて、セルインメイが妥当であるかどうか、
5月最初の営業日に寄付きで買い、
5月最終営業日に引け値で売った場合の、
騰落率をしらねてみると当たり具合が明らかになります。

日経平均でみてみましょう。
わかりやすく一覧にしました。

結果はご覧の通りです。

1991年以降、5月は17勝10敗。
勝率 63%。

負けが目立つのは、
1999年から3年、および、
2010年からの3年でしょう。

今回は、2010年からの
3年間にフォーカスします。
この頃は、5月になると毎年下がっています。

それが3年も続いたので、
英米の言い伝えを当てはめた、
というのが実態であることが、わかってきます。

民主党政権が相場に残した遺物であったのです。

なにより重要なのは、
そんな言い伝えは当たっていないということです。

言い伝えをやみくもに信じてはいけない、
ということも合わせて
肝に銘じてもらいたいと思います。

なお、勝ち負けだけではなく、
騰落率を%で数値化すると面白い傾向も発見できます。

僕が主催する塾では
宿題として出しているのですが、
ぜひ皆さんも、自分の手を動かしてやってみてください。

では、次回をお楽しみに。

奥村尚

＜編集のオススメ＞
あなたは日頃、手にする投資情報に
「不足感」を感じていませんか？

……それは決して思い違いではありません。

多くの一般トレーダーには
勝つために必要な
決定的要素が欠けているのです。

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